Z世代の住まい選びを調査データから分析

スマートフォンやSNSを当たり前に使いこなすZ世代（1990年代後半～2010年前後生まれ）は、いまや消費の主役になりつつあります。住まいに対しても独自の価値観を持ち、20代で持ち家を取得する世帯が35％を超える一方、「持ち家にこだわらない」と答える層も約4割。早期購入派と柔軟な賃貸派が共存し、住宅観の二極化が進んでいます。こうした状況の中で、賃貸住宅オーナーにとって特に重要なのは、賃貸を選ぶZ世代が「どんな条件を求め、どこに不満を感じているのか」を探ってみましょう。

■賃貸住宅の不満と希望

住宅改良開発公社がZ世代1,500人を対象に行った調査によると、Z世代が住まいにいだく不満のうち最も多かったのが「冬が寒い」（32.9％）でした。住宅の断熱性能に対する関心が高まっており、窓や壁の断熱改修が求められます。その際、既存サッシの上から新しいサッシを重
ねる「カバー工法」などが有効です。国が推進する「先進的窓リノベ事業」では、これらの断熱改修に1戸当たり最大200万円の補助金が受けられる可能性があります。次いで「隣の音が気になる」「収納が狭い」と続きます。Z世代は家賃の安さだけではなく、快適性や居住性能を強く
意識しています。このあたりは、失敗を極端に嫌うコスパ
重視とされるZ世代的な特徴がよく出ています。また同じ調査では、「モニター付インターホン」のニーズ（53％）がここ数年で上昇しているのがわかります。防犯性だけでなく、SNSが普及し人と顔を会わせないコミュニケーションに慣れ過ぎた彼らならではなのかもしれません。「ネット通販やUber Eatsなどをよく使うのでモニタ付インターホンは絶対必要です」（20代・女性）という声もありました。最近では、従来のモニター付インターホンに加え、スマートフォンと連動するタイプも登場しています。スマホ連動型であれば、外出先からでも来訪者の映像を確認したり、応答したりすることも可能です。以前はオプションだった設備が、Z世代にとっては標準装備として求められるようになっています。断熱改修やネット環境の整備に加えて、利便性を伴う防犯設備の導入は、空室対策に直結する投資といえそうです。

■選ぶ物件はコンパクトさと収納を意識

住居タイプについても特徴があります。Z世代は、家賃を「収入の20～30％以内」に抑えることを基本とし、広さよりも機能性や使い勝手を重視する傾向があるようです。住宅改良開発公社の調べによれば、特に「10戸未満の小規模アパート」に魅力を感じる割合が44％にのぼりまし
た。大規模マンションよりも、落ち着きやプライバシーを確保できる環境を好む層が多いのかもしれません。限られた面積でも収納や間取りに工夫があると評価が高まり、コンパクトで効率的な住まいほどZ世代のニーズにフィットするようです。例えば、ベッド下収納や壁面収納といったスペース活用術は、小規模物件であっても入居者満足度を大きく高めるポイントになります。「リモートワークの普及により自宅で仕事をする時間が増えたことから、部屋をできるだけすっきりと整えて過ごした
いと考える人が増えています」（東京・賃貸仲介会社経営）

■SNSで部屋探し！「映え」も重要

Z世代は、住まい探しにおいても、従来の不動産ポータルサイトだけでなく、InstagramやTikTokといったSNSを経由して物件情報を目にする機会が増えています。実際に「友人やインフルエンサーが投稿していた部屋の雰囲気を参考にする」といった声も多く、写真や動画の見栄え
が入居意欲を左右する時代になってきました。Z世代を入居対象とする物件では、SNS映えする写真も有効になりそうです。部屋の「映え」を左右するのは、グレー系のアクセントクロス（一箇所だけ壁紙の色を変え
る）、そして木目調の床など自然素材を感じさせる内装です。調光可能なライティングレールも人気が高まっており、照明の演出によって空間の雰囲気を変えられる点が支持されています。こうした要素が整うだけで、写真や動画に収めたときに魅力的に見え、Z世代が好む部屋になりそうです。近年は、こうした演出をしてくれる、「ホームステージング」（内見用の家具設置サービス）が増えつつあります。

オーナーにとっては、断熱やネット環境、防犯設備の整備といった「小さな改善」が空室対策に直結します。今後の賃貸市場を支える世代のニーズを的確に捉え、経営戦略に活かすことが求められています。